私自身は、インフルエンザ予防接種の副作用を特別視する必要はないと思っています。でも、とっても気になる記述があったので、書いておきます。

例えば2000年度調査を見ると、『本副反応調査における発熱者の割合は、一般乳幼児に比べて特に高いものではない』と結論されています。この根拠として、(1)接種後48時間以内に38.0℃以上発熱した割合が2.8%にすぎない一方、(2)国民生活基礎調査での0〜4歳児で「熱がある」者の割合が4.68%となっていることが挙げられています。

この比較について、いくつか問題点を列挙しておきます。

1. 0〜5歳の有熱率と比べなければいけないのに、5歳分が漏れている。国民生活基礎調査の5〜14歳の「熱がある」者の比率は1.52%であるため、単純に修正しても4.15%と0.5%低下する。

2. 国民生活基礎調査は「平時」であるのに対し、予防接種後は「平時」ではないため、そもそも比較に無理がある。最後の図で、青い部分がそれぞれの調査において発熱者としてカウントされる部分。風邪をひくと3日だけ発熱があると仮定して作成してあります。予防接種群では、接種時に発熱している人は予防接種を受けられず、調査対象から除外されることになるため、国民生活基礎調査よりも範囲が狭いことが分かります。つまり、接種群は「平時」ではなく「健康時」に限られているのです。また、国民生活基礎調査では「ここ数日」という問われ方なので、対象が48時間よりも長くなっている可能性が高い。さらに、「風邪をひくと3日だけ発熱がある」という仮定を5日くらいに伸ばすと、この差は一段と拡大することになります(こちらの方が現実的)。

3. 副反応を 37.5℃以上、38.0℃以上の発熱者と考えているが、37.0℃以上にまで対象を広げれば、6.7〜8.0%と急増する。普通の親であれば、37.0℃を超えれば「熱がある」と考えるもの。したがって、国民生活基礎調査の「熱がある」と比べたいのであれば、37.0℃以上の発熱率を使用すべき。

なお、この副反応調査は『10月から2月のカゼ・シーズンに行っている』と、風邪による発熱者によって数字がカサ上げされているように書かれています。しかし、インフルエンザの予防接種は12月中旬には終了するので、本格的なカゼ・シーズンには重ならないはず。この文章は副作用が過大報告されていることを印象づける効果を狙ったものと思われます。

以上を総合すれば、インフルエンザ予防接種によって副反応(発熱)が起きていることは明白で、この調査では、それを意図的に隠そうとしている可能性が高い。

それ以上に、この調査のなかで、『接種歴がある者では、ない者に比べて、副反応が起こりやすい』という分析結果がきちんと得られているわけですから、副反応を過小評価するのは非常にマズイと思います。予防接種を打てば打つほど副作用が起きやすくなるんですから。この報告作成に携わった方たち、本当に子供たちのことを考えていますか?