みみままさん　はじままして

インフルエンザワクチンに関しては、ワクチン接種の歴史を理解することも役に立ちそうです。長文になりますがお許しください。

日本におけるインフルエンザワクチンの公的接種は、1962年に厚生省が都道府県知事に勧奨を通知し、学校での集団接種が開始され、76年には予防接種法に基づく臨時の義務接種となりました。しかし、87年には社会全体の流行を抑止することを判断できるほどのデータが十分存在しないことや副作用の問題から、保護者の同意を重視する実質的任意接種となり、さらに94年には、流行するウイルスの型別予測が難しくワクチンの成分決定が困難であることから、予防接種法の対象から除外された経緯があります。

このように、30年以上も接種が行われたにもかかわらず、その効果については明らかになりませんでした。

また、実質的任意接種となった背景には、79年に学校での接種後に起きた7歳児の痙攣事故をきっかけに、前橋医師会が前橋市と近隣地域の6年に及ぶ接種と非接種の罹患率の疫学調査の結果(前橋データ)で、ワクチンを接種してもインフルエンザにかかる割合が変わらなかったという事実がありました。そして今日でも前橋データを上回る疫学調査は行われておらず、有効性の証明も得られていないのが現状です。

インフルエンザワクチンの効能については、
2004年に日本小児科学会が見解を出しています。
以下　抜粋です
社団法人　日本小児科学会
会　長　衞藤　義勝

乳幼児(6歳未満)に対する
インフルエンザワクチン接種について
-日本小児科学会見解-

　わが国では、1歳以上6歳未満の乳児については、インフルエンザによる合併症のリスクを鑑み、有効率20-30%であることを説明したうえで任意接種としてワクチン接種を推奨することが現段階で適切な方向であると考える。
その根拠としたものは、主に平成12-14年度厚生科学研究費補助金(新興・再興感染症事業)「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に関する研究(主任研究者　神谷　齊・加地正郎)」の報告である。
研究班の報告は、
1) 1歳未満児については対象数が少なく、有効性を示す確証は認められなかった。
2) 1歳以上6歳未満児については、発熱を指標とした有効率は20-30%となり、接種の意義は認められた。
　とまとめられる。
以上

また、今年10月から開始されたインフルエンザワクチンの添付文書には以下のような記載があります
【臨床成績】
1997〜2000年において老人福祉施設・病院に入所(院)して
いる高齢者(65歳以上)を対象にインフルエンザHAワ
クチンを1回接種し有効性を評価した。有効性の正確な
解析が可能であった98/99シーズンにおける結果から、
発病阻止効果は34〜55%、インフルエンザを契機とした
死亡阻止効果は82%であり、インフルエンザHAワクチ
ンは重症化を含め個人防衛に有効なワクチンと判断され
た。なお、解析対象者は同意が得られたワクチン接種
者1 198人、非接種者(対照群)1 044人であった。

以上のように
小児科学会の見解にある「有効率20-30%」
インフルエンザワクチンの添付文書にある「発病阻止効果は34〜55%」というデータを見て、このワクチンが積極的に推奨されるべきワクチンだとは言えないと思います。また、このようなデータをきちんと説明して、その後にワクチン接種の是非を私たちにに委ねる医療機関はどれだけあるのでしょうか?

厚生労働省の発表では
新型インフルエンザA/H1N1ワクチン接種後の死亡者数が本年4月26日現在131名
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou.html
ワクチン接種後の死亡者の方々は　ワクチン接種後早い段階で体調を崩したにもかかわらず、厚生労働省はワクチンとの関連は無いと判断しています。

一方　新型インフルエンザ感染者の死亡者数は　本年7月28日までに202名と報告されています。

インフルエンザ感染後の死亡者の数は、例年と比較して　むしろ少ないと判断できますが、ワクチン接種後に体調を崩す方は、確実に多くなっていると思います。

このような事実を知った上で、私たち自身がしっかりと判断することが大切だと思います。